Benchmark Emailの料金は？日本で導入する前に確認したい5つのポイント

Benchmark Emailは、管理画面と料金案内が日本語に対応しており、日本人スタッフによるサポートも受けられます。国内企業や団体の導入事例も公開されていますが、日本国内の契約社数や市場シェアは公表されていません。

料金は、登録アドレス数と契約期間で決まる

無料トライアルでは、500件までのコンタクトを登録でき、月2,500通まで配信できます。有料のProプランは登録アドレス数に応じて料金が変わり、年額契約を選ぶと割引が適用されます。

表示される料金は、為替やプラン改定の影響で変わることがあります。契約前に公式料金ページで予定している登録件数を選び、最新の金額をご確認ください。

国内での利用実績はある。ただし、シェアは公表されていない

公式サイトには、株式会社かまわぬ、NPO法人カタリバ、株式会社ワンダーテーブル、株式会社INITIAL、株式会社movなどの導入事例が掲載されています。企業、NPO、個人事業主など幅広い利用例がある一方で、日本国内の契約数は公開されていません。

「国内で有名だから」という理由だけで選ぶサービスではありません。日本語サポート、必要な機能、登録者数に応じた費用が自社に合うかを確認したうえで判断するのがよいでしょう。

向いているケースと、慎重に検討したいケース

契約前に確認したい5つのポイント

1. 12か月後の登録者数

   現在の件数だけでなく、今後増えたときの料金帯まで確認します。

2. 月間の総配信数

   一斉配信、ステップメール、再送メールをすべて合算します。

3. 必要な自動化

   初回登録、購入後、カゴ落ちなど、必要な自動配信を一覧にします。

4. 移行作業

   テンプレート、登録フォーム、配信同意、配信停止、ドメイン認証の設定にかかる手間を見積もります。

5. 無料トライアルでのテスト

   本格的に移行する前に、登録フォームとメール配信を1つずつ作り、実際の操作を確認します。